オミクロン、1月に大阪で9割超 専門家予測、隔離で柔軟な対応を

JR大阪駅前を行き交う人たち

 新型コロナの新変異株「オミクロン株」について、大阪では現在、感染者の3割をオミクロン株が占めており、来年1月中旬には9割を超えるとの試算を京都大の西浦博教授(感染症疫学)らのチームがまとめた。28日開かれた厚生労働省に新型コロナ対策を助言する専門家組織の会合で示した。

 また専門家有志らは、年末年始の対応を巡る提案を公表。感染者急増が強く懸念されるとして、原則個室隔離としているオミクロン株感染者とデルタ株感染者を同室に入院することを認めるなど柔軟に対応するよう求めた。

 チームはオミクロン株の「実効再生産数」が、デルタ株の2・81倍になると推定した。


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