脳卒中の治療を受け、自宅に退院した患者のうち、発症前に仕事に就いていた６９歳以下の人の３割弱が、半年たっても復職できていないとの調査結果を、厚生労働省研究班が３０日までにまとめた。研究班の宮本享京都大病院脳卒中療養支援センター長は「適切な支援と周囲の理解があれば職場に戻ることは可能だ」と、就労と療養の両立支援体制改善を訴えている。

　研究班は岩手、宮城、栃木、富山、京都、福岡、熊本の７府県で、２０２３年１０月〜２４年３月に脳卒中で入院した患者１万８２３５人を分析。発症前に就労していた６９歳以下の人で、急性期の治療を終えて退院した人は１８４０人いた。

　１８４０人について、退院から半年後の就労状況を調べると、約半数の９４５人が復職していたが、３割弱（約２６％）に当たる４８４人は復職していなかった。残りの４１１人は追跡不能だった。研究班は、４８４人は復職可能なのにできていないとみており、こうした人が全国に１万人近くいると推計している。